はじめに
厚生労働省は2026年11月13日、第45週(11月2日〜8日)のインフルエンザ発生状況を公表しました。定点医療機関からの報告は41,071人、定点当たり11.00人で、前週の10.26人から増加し、3週連続の増加となりました。全国平均は注意報レベルの基準値(定点当たり10.00)を上回っており、23道県で10.00を超えています。都道府県別では、北海道が28.32と突出して高く、北日本・東日本で増加が目立つ一方、西日本や九州・沖縄では減少に転じた自治体も多く見られます。
流行は地域によって差があります。本稿では、薬剤師・健康運動実践指導者の立場から、予防、受診の目安、抗インフルエンザ薬、解熱鎮痛薬の選び方と異常行動への備えを、整理します。
1.感染予防の基本
手洗い・手指衛生
外出後や食事の前には、流水と石けんで手を洗います。手指に付着した病原体を物理的に洗い流せるため、接触感染・飛まつ感染の予防における基本的な対策です。手指消毒薬を使う場合は、インフルエンザウイルスに有効なアルコール濃度の製品を選び、使用方法に従います。咳・くしゃみがあるときは、マスクを着用して、周囲への配慮を行います。
食事と休養
特定の食品を多く摂れば感染を防げる、というものではありません。主食・主菜・副菜を基本に、たんぱく質・ビタミン・ミネラルを偏りなく摂取することが重要です。疲労や睡眠不足が続く場合は、体調の変化に注意し、無理をしないことが大切です(睡眠については、生活習慣病を予防・改善するシリーズ第3回も参照)。
室内の湿度と換気
空気が乾燥すると気道粘膜の防御機能が低下し、呼吸器感染症にかかりやすくなるとされています。加湿器などで室内の湿度を50〜60%程度に保ち、窓を開けたり換気設備を活用して、空気を入れ替えます。
身体を冷やさない工夫
気温に合わせて衣服を調整することは大切です。ただし、厚着や体温を高く保つこと自体が、インフルエンザを直接予防するわけではありません。寒さ対策は、体調を崩さず日常生活を送るための工夫として位置づけます。
ワクチン接種
インフルエンザワクチンは、感染後の発症リスクを下げること、発症した場合の重症化を防ぐことが期待されます。ただし、感染を完全に防ぐものではありません。高齢者、小児、妊婦、基礎疾患のある方は、発症・重症化のリスクを減らす観点から、接種を検討する価値があります。希望する場合は、かかりつけ医・接種医療機関に相談します。
2.インフルエンザが疑われる場合
38℃以上の発熱、頭痛、関節痛、筋肉痛、全身の倦怠感などが、比較的急に現れることがあります。ただし、発熱だけでインフルエンザと判断することはできません。新型コロナウイルス感染症をはじめとする他の呼吸器感染症でも、同様の症状が起こりえます。
症状がある場合は、無理をせず休養し、必要に応じて医療機関に相談します。検査を行うかどうかは、発症からの時間、症状、周囲の流行状況などを踏まえて医師が判断します。検査結果だけでなく、症状や経過を含めた総合的な判断が重要です。
3.抗インフルエンザ薬について
治療には、抗インフルエンザウイルス薬が用いられることがあります。薬剤ごとに作用の仕組みは異なりますが、発症から48時間以内に使用を開始すると、発熱期間が通常1〜2日短縮し、鼻やのどからのウイルス排出量が減少するとされています。
ただし、48時間以内であれば必ず薬が必要になるわけではありません。また、重症化リスクが高い方や、重症・進行例では、48時間以降でも医師の判断で使用が検討されることがあります。使用の可否は、年齢、基礎疾患、症状の程度、発症からの時間、周囲への感染拡大リスクなどを考慮して、医師が判断します。処方された場合は、用法・用量・服用期間を守ります。
4.解熱鎮痛薬の選び方(薬剤師の視点)
インフルエンザの発熱・痛みに対して使用される解熱鎮痛薬は、成分の選択が重要です。
・アセトアミノフェン:インフルエンザ時に使用される基本の成分。小児でも使用されるが、効果は穏やかであり、用量・使用間隔は添付文書や処方の指示を守る
・アスピリン(サリチル酸系):15歳未満の水痘・インフルエンザ患者では、ライ症候群との関連から、使用を避けることとされている(厚生労働省の注意喚起)
・ジクロフェナクナトリウム、メフェナム酸:インフルエンザ脳症の悪化因子として知られており、特に小児では避ける。厚生労働省の研究班による調査でも、これらの使用と、脳症の予後との関連が報告されている
市販のかぜ薬(総合感冒薬)には、これらの成分を含む製品があります。服用間隔や1日の使用回数も、薬ごとに異なり、一律に「6時間あければよい」とは限りません。処方された薬の指示や添付文書を確認し、不明な点は医師・薬剤師に相談してください。成分や対象年齢を確認せずに、自己判断で市販薬を選ぶことは避けてください。
発熱は身体の防御反応の一つですが、つらさが強い場合に無理に我慢する必要はありません。体調や苦痛の程度に応じて、適切に対応します。
5.異常行動への備え
インフルエンザでは、抗インフルエンザ薬の処方の有無・種類にかかわらず、急に走り出す、部屋から出ようとする、意味のわからないことを言うなどの異常行動が現れることがあります。転落などの事故につながった報告もあります。
特に小児・未成年者の場合は、発熱から少なくとも2日間は、保護者等が一人にならないよう配慮することが推奨されています。窓や玄関の施錠、ベランダへの出入りの管理など、住環境への配慮も考えられます。
6.感染後の過ごし方と受診の目安
過ごし方
十分な休養をとり、こまめに水分を補給します。お茶やスープなど、飲みやすいものを活用して構いません。汗で衣服が濡れた場合は、着替えて、身体を冷やさないようにします。
外出の目安
学校では、学校保健安全法により、発症後5日を経過し、かつ、解熱後2日(幼児は3日)を経過するまで、出席停止とされています。職場については、事業所の規定を確認します。
早めに医療機関を受診する目安
・高熱が続く、または解熱しても再び高熱が出る
・呼吸が苦しい、息切れがある
・意識状態がおかしい、反応が悪い
・水分が十分にとれない、尿量が明らかに減っている
・胸痛、持続する嘔吐、けいれんがある
特に小児、高齢者、妊婦、慢性呼吸器疾患・心疾患・糖尿病のある方、免疫低下のある方は、重症化リスクが高いため、早めの相談が重要です。
まとめ
・インフルエンザは3週連続で増加し、全国平均で注意報レベルの基準値を上回っている。地域差は大きい
・予防の基本は、手洗い・換気・湿度管理・バランスのよい食事と休養・ワクチンの検討。厚着や体温の上昇自体は予防にならない
・発熱だけではインフルエンザと判断できない。検査・治療は医師が総合的に判断する
・抗インフルエンザ薬は、48時間以内の開始で効果が期待されるが、必ず必要なわけではなく、48時間以降でも使われることがある
・解熱鎮痛薬は成分の選択が重要。小児では、アスピリン・ジクロフェナク・メフェナム酸を避け、市販のかぜ薬の成分も確認する
・薬の有無にかかわらず、異常行動に備え、小児・未成年者は少なくとも2日間、一人にしない
・呼吸苦・意識障害・水分摂取困難などがあれば、早めに受診する
薬を正しく使いながら、日々の生活習慣も整えていく。「薬を否定しない。でも薬だけに頼らない。」できることを一つずつ積み重ねて、これからの季節を過ごしていきましょう。
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北川 俊一(薬剤師 / スポーツファーマシスト / 健康運動実践指導者)
Well Lab — well-lab-kitagawa.net
【参考資料】
・厚生労働省「インフルエンザの発生状況(2026年第45週)」(2026年11月13日公表)
※数値は、厚生労働省発表を報じた下記の記事で確認
医療介護CBnews https://www.cbnews.jp/news/entry/20261113161830
リセマム https://resemom.jp/article/2026/11/13/88307.html
・厚生労働省「インフルエンザQ&A」
http://www.mhlw.go.jp/bunya/kenkou/kekkaku-kansenshou01/qa.html
・厚生労働省・PMDA「サリチル酸系製剤、ジクロフェナクナトリウム含有製剤、メフェナム酸製剤のインフルエンザ等の治療への使用に関する注意喚起」
https://www.pmda.go.jp/files/000144991.pdf
・インフルエンザ脳炎・脳症の臨床疫学的研究班(解熱剤使用と予後の解析)
https://www.pmda.go.jp/files/000144825.pdf
・厚生労働省「抗インフルエンザウイルス薬の使用上の注意に関する注意喚起の徹底について」(異常行動)
https://www.jshp.or.jp/content/2017/1127-2.pdf
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